ダイドーグループホールディングス株式会社

当社取締役会は、取締役会の実効性を分析・評価するため、2024年12月から2025年2月にかけて、調査票に基づく全取締役・全監査役による自己評価と取締役会事務局による個別ヒアリングを実施しました。
その後、取締役会において、自己評価結果の分析および現状の課題認識の共有を図るとともに、より実効性の高い取締役会の実現に向けた今後の取組み等について、建設的な討議を実施いたしました。

自己評価調査票における大項目は、取締役会としての審議状況や昨年の課題に対する対応状況を確認するため、以下のとおりとしました。

• (1)

  取締役会の議題・運営について

• (2)

  グループミッション 2030 の実現を踏まえた中長期的な取締役会の運営について

• (3)

  その他（コーポレートガバナンスの強化に向けた課題等）

当社全役員の自己評価結果の分析をふまえて討議した結果、当社取締役会は「全体として取締役会が適切に機能し、実効性が確保できている」と結論づけました。

【2024年度の取締役会運営の改善状況】

2024年度の取締役会の議題・運営については、事前の説明動画の配信や要旨書を活用した効果的・効率的な議題の説明や、現場視察を兼ねた子会社での取締役会の開催などを実施し、取締役会運営の改善につながりました。また、グループミッション2030の実現を踏まえた中長期的な取締役会の運営については、構成員の多様性が適切に確保されていると評価されました。

一方、今後の事業ポートフォリオのあるべき姿や「中期経営計画2026」の達成に向けた施策、コーポレートガバナンスに関する議論について、審議の充実に向けた改善の必要性が指摘されました。また、資本効率や投資戦略などの財務戦略についても審議の改善の余地が指摘されました。

なお、取締役会の機能強化を図り、実効性をさらに高めていくための今後の課題は、以下の通りであるとの認識が共有されました。

• (1)

  グループの中長期的な方向性や事業ポートフォリオの議論を活発に行うこと

• (2)

  資本コストを考慮し、投下資本に対するリターンを高めるための施策について、踏み込んだ議論を行うこと

• (3)

  重要案件を見極め、計画的に議論を行うこと

• (4)

  取締役会資料提供の早期化